本業以外で稼ぐ手段を見つけて、収入を増やしたいと思うサラリーマンはいるでしょう。オンラインで完結するネット副業であれば、スマホ一台で始められ、業務をする時間や場所も関係ありません。
今までの経験を活かして価値を提供すれば、副業が初めてでも目標額を達成できます。この記事ではサラリーマンが高収入が狙えるおすすめのネット副業を紹介します。
すき間時間を活用して低リスクで稼ぎを伸ばしたい方はぜひご覧ください。
サラリーマンがネット副業を始めるメリット
サラリーマンがネット副業を始めるメリットはすき間時間で稼ぎを増やせる他、新たな業務を通してスキルを獲得できることです。
興味がある・好きな仕事を選べるため、本業では身に付かない様々な能力を伸ばせるのは副業ならではの魅力です。サラリーマンがネット副業を始めるメリットを一つずつ解説します。
通勤時間を利用して収入を得られる
通勤時間をはじめ、空いた時間を有効活用して収入を増やせるのは、本業で忙しいサラリーマンにとって魅力的です。
副業の中にはスマホでできる仕事もあり、業務の全てがネットで完結するケースも少なくありません。働く時間と場所を選ばず作業でき、通勤中の電車の中でも周囲に気を付ければ問題なく仕事ができます。
休日なら何とか時間を確保できても平日は本業で精一杯という状況でも、勤務先との往復時なら時間のやり繰りで悩むことはなくなります。
通勤中にSNSや動画の閲覧で無駄な時間を浪費していた自覚がある人は、ネット副業を始めて、給料が発生しない電車の中で副収入を得るチャレンジをしてはいかがでしょうか。
残業規制で少なくなった収入を補填できる
働き方改革の影響で社会的に労働時間の短縮が進みました。残業が減った結果、給料の減少に悩むサラリーマンは少なくありません。
労働時間が少なくなり心身への負担の軽減を実感できる一方、生活が苦しくなってローンや生活費のやり繰りに追われては以前より状況が好転したとはいえません。
副業は本業の給料が減った時に、代わりとなる収入を得られる手軽な方法です。ネットで応募して条件がマッチすれば、履歴書の送付や面接なしで即開始できる案件も見つかります。
アルバイトやパートで他の勤務先に所属する働き方より、ハードルが低く自由度が高い働き方です。
また本業を活かせる案件に採用されれば、完全未経験者よりも報酬相場が高い仕事も見つかりやすく、目標額の迅速な達成につながります。
本業以外のスキルを伸ばしてキャリア形成につながる
気軽に始められる副業は、本業のみでは見出せない新たなキャリアパスを見つける有効な手段です。
未経験者がやりたいと感じる仕事に就きたいと考えた時、年齢やスキルを理由に希望を叶えられず右往左往するケースが散見されます。
副業なら「初心者可・未経験採用」の案件が簡単に見つかるため、まったく別の仕事にチャレンジしたい人向きの働き方です。
「経理から営業に異動したいけど職場が異動を認めてくれない」「チームリーダーに興味があるのに中々昇進できない」など、現職に対する不満を解消できる可能性があります。
さらに副業でスキルを習得すればビジネスマンとして成長でき、将来のキャリアの選択肢を広げられることも見逃せない利点です。
サラリーマンの副業の注意点
ネット副業はスマホ一台でできる簡便さから、本業で忙しいサラリーマンでも稼ぎを増やせる方法です。
しかし勤務先が就業規則で副業を禁止する場合、違反したら懲戒処分を受けるため仕事を始められません。
また副業での所得が年間20万円を超える場合、確定申告が必要になることにも注意しなければいけません。サラリーマンがネット副業を始める際に、事前に把握すべき事柄を紹介します。
就業規則で副業禁止規定がないか確認する
副業を始める前に必ず勤務先の就業規則をチェックしなくてはいけません。副業禁止の会社に所属している場合、たとえ副業禁止規定の存在を知らなかったとしても処分を受ける可能性があります。
給与の削減や出勤停止など懲戒処分の対象となる恐れがあります。処罰を受けずに済んでも、上司や同僚からの評価・イメージが失墜し、昇進や人間関係に影響が出る可能性は否定できません。
就業規則は労働基準法施行規則によって、従業員の閲覧に供する義務が企業に課せられています。
コピーを保有していなくてもイントラネットや掲示板で確認できるため、副業を始める前に就業規則を探してみましょう。
副業が会社にばれたくない場合は住民税を普通徴収に変更する
副業を認める会社に所属していて、特段報告や承認の手続きが定められていなければ、基本的に本人の自由で副業を開始できます。職場の了承を得ず別の仕事を始める時に心配になることといえば、上司や同僚にばれないかです。
一緒に働く仲間が無断で本業以外に収入を得ていたと知れば、不快だと感じる人がいないとは限りません。
万一ばれた時は注意を受けたり、人間関係が悪化して働きにくくなったりするリスクもあります。
会社が管理する従業員の副業を疑う最たる理由は住民税です。副業の稼ぎ分の税金が上乗せされるため、税務手続きを代行する総務や経理系の部署が突如上昇した税額に気付き、怪しみます。
上記を防ぐには住民税の徴収方法を変更し、自ら納付する方法をとると効果的です。通常の給与からの天引きは特別徴収と呼ばれ、その対をなすのが自治体から住所宛てに送付される納付所を用いた普通徴収です。
増えた住民税を理由に会社から副業を疑われたくない時は、住民税の徴収方法を普通徴収に変更しましょう。
年間20万円以上の所得で確定申告が必要になる
副業で稼いだ金額が年間20万円を超えた場合、サラリーマンでも確定申告が必要になります。
給料以外で前年（1月1日〜12月31日）に稼いだ金額を、翌年の2月中旬〜3月中旬に管轄の税務署に申告・納税しなくてはいけません。
20万円の基準は収入（売上）ではなく、経費を差し引いた所得で判断します。期限までの申告を怠った場合、故意にしろ過失にしろ、無申告加算税や延滞税の負担を迫られます。
余計な税金の支払いを防ぐためにも、スケジュールを把握して余裕をもった申告手続きを心がけてください。
サラリーマンが高収入を得られる副業5選
誰しも副業を始めるならできるだけ多く稼ぎたいと考えるでしょう。忙しいサラリーマンが限られた時間の中、目標の金額を達成するには高収入を期待できる仕事選びが大切です。
副業初心者でも月数万円の収入の上乗せが狙える仕事をピックアップしました。
コンテンツ販売
コンテンツ販売は「月10万円稼げるWebライターになる方法」「誰でもネイティブと会話できる英会話力が身に付く方法」など、ノウハウをコンテンツにして売る副業です。
ブログやnoteによる文章コンテンツの他、動画や音声、セミナーの配信といった手法も考えられます。
コンテンツ販売のメリットは初期投資がほぼ不要で、誰でも気軽に始められるハードルの低さです。同じ商品販売型の物販の場合、商品の梱包や在庫管理、配送などの付随作業に迫られます。
コンテンツ販売ではコンテンツを作る労力が必要となりますが、時間や手間の問題をクリアできれば、収益化までの道のりが見えてきます。
ECサイトの運営
ECサイトの運営はネットショップを開業して、自宅の不用品や価値ある物、転売品を販売する方法です。
近年はオンラインで使えるECサイト制作ツールが発達してきたため、サイト制作のノウハウがなくても、個人で気軽に始められる環境が整いつつあります。
テンプレに沿って商品名や画像、説明文を追加しさえすれば、体裁を確保できて簡単に開業できる領域です。
コロナ禍の外出自粛の中で新たにネットショッピングを始める人たちが増えたため、ECサイトは需要が大きく今後も伸び続ける市場だといわれています。
売上を伸ばすには市場調査やマーケティングの知識が必要ですが、月数万円以上の利益を期待できるおすすめの副業です。
資産運用
資産運用は株式投資や不動産投資、投資信託をはじめ、価値がある資産を運用して収益を得る方法です。
値上がりを正確に予測して「安く買い、高く売る」ことに成功すれば、月数万円以上の稼ぎを得られます。
資産運用は厳密には副業には該当しないため、副業禁止規定がある会社でも認められる可能性がある点がメリットです。
ただし元本割れのリスクがあり、短期間で大きなリターンを狙うとかえって損失が出る恐れがあります。
資産運用を始める際は目標額を稼ぐまでには時間が必要だと割り切って、中長期的な視点で取り組みましょう。
コンサルティング・講師業
サラリーマンで手っ取り早く確実に稼ぎたいと考える人におすすめの副業がコンサルティング・講師業です。
コンサルタントで働いた経験がなくても今まで身に付けたスキルや知識で需要があるものがあれば、依頼者が見つかるかもしれません。
ITコンサルや戦略コンサルのように、高度で専門的な業務を遂行する力が必要とは限りません。
資産運用の方法やパソコンの使い方などの趣味の延長線上でも、仕事を見つけることは可能です。まずは過去の経験・キャリアを棚卸しして自分だけの強みを見つけましょう。
Webライティング
Webライティングも稼ぎやすい副業の一つです。特定の業務経験や資格を有する人であれば、メールやチャット以外に文章を作成した経験がない人でも、高単価の案件に採用される場合があります。
Webライティングで求められるのは、分かりやすく読みやすい文章を書く力です。小説家や本職のライターのように語彙が豊富で表現力が豊かである必要はないため、クラウドソーシングで案件をチェックして気軽に応募してみましょう。
まとめ
ネット副業は本業が忙しいサラリーマンでも大きく稼げる有効な手段です。通勤時間を活用してスマホだけで稼げる上に、職場では身に付かないスキルを習得できる一石二鳥の方法でもあります。
勤務先の就業規則や確定申告が必要となる基準を確認して、法律やルールの範囲内で安全に稼ぎましょう。
